なぜこんな事をしたの？
それはティム･ハーフォード先生の「人は意外と合理的」にこんな記述があるから
ジョージ･ガーシュイン、進化生物学者、インターネット･デートの参加者が示唆するように、女性は金持ちの男を捕まえることにとりわけ関心があるのだとすると、金持ちのいるところ、つまり都市部にはおそらく女性がたくさんいるはずである。
この説を唱えている経済学者がコロンビア大学のレナ・エドルンドだ。(中略)独身男性は供給量は常に地方よりも都会の方が少ない。エドルンドが調べた47カ国のうち44カ国がそうである。
男性の給料が高い地位にはたくさんの女性、とりわけ若い女性が住んでいるのだ。
上記3つとも第3章「離婚は過小評価されているのか」より引用。この章では男女の恋愛、結婚問題を取り扱っています。こういう記述を見ると「じゃあ、日本だとどうなの？」という疑問がわいてきます。というわけで調べてみました。使ったデータは平成17年度の国税調査。年齢（5歳階級），男女別人口及び人口性比−都道府県（平成7年〜17年）*エクセルファイルです。
結果
対象範囲は20-34歳の男女の数。今回は男の数から女の数を引いたので、差がプラス(黒字)ということは「男余り(=女不足)｣、マイナス(赤字)ならば「男不足(=女余り)」となります。
本当は各県の県民所得も調べて回帰分析でもやっちゃろうかと思ったけど、人口の差だけでも興味深い結果が出たので急いで載せてみました。東日本と西日本でこんなにはっきり分かれるとは思わなかった。
ティム･ハーフォード先生の本の説を採れば、東京で大幅な女余りが起こるはずなんだがそうなってないね。もちろん絶対数で見ると東京にもたくさんの女性が集まっている。でもそれ以上に男がいる。
恋愛や結婚に関しては、西日本に住んでいる男性の方が有利なのかもしれない。数が少ない方が「希少性の力」を持って交渉を優位に進められるからね*1。
逆に東京(関東地方)に住んでいる男性は大変だ。女性はたくさんいるがそれ以上に男がいる。なるほどネット上で非モテエントリーが盛り上がる理由も分かる気がする。
恋愛や結婚を離れてみると。西日本は若い男性の数が少ないので、若い女性の労働力活用が発展の鍵になるかもしれない*2。
時間があったら県民所得も調べて男女の数と所得の関係も調べてみる。
