2020年は37歳かあ
２０２０年のオリンピックとパラリンピックの開催都市が東京に決まり、１９６４年以来５６年ぶりの大会が開かれることになりました。
２０２０年のオリンピックとパラリンピックの開催都市を決めるＩＯＣ＝国際オリンピック委員会の総会は７日、アルゼンチンのブエノスアイレスで開かれました。
総会では開催都市に立候補していた▽トルコのイスタンブール▽東京▽スペインのマドリードの３都市が順番にプレゼンテーションをして最後のアピールをした後、９４人のＩＯＣ委員による投票が行われました。
その結果、１回目の投票でイスタンブールとマドリードが同数で並び、再投票の結果、マドリードが落選しました。
最終投票は東京とイスタンブールを候補に行われ、その結果、東京が過半数を集めて開催都市に選ばれました。
東京は今回の招致レースで先進都市による安全で確実な大会の開催と東日本大震災で学んだスポーツの力を素晴らしさを世界に広げたいと訴え、ＩＯＣ委員の支持を集めました。
この結果、１９６４年の大会以来５６年ぶりに東京で２回目となるオリンピックとパラリンピックの招致に成功しました。
開催決定おめでとうございます。2020年に私は37歳。まだ生きてるかな？(笑)
さっそく、NHKニュースには「オリンピックの経済効果は3兆円」というニュースがでています。
２０２０年のオリンピックとパラリンピックの開催都市が東京に決まったことで２０２０年までにおよそ３兆円の経済波及効果が見込まれています。
これは東京の招致委員会の試算しました。
それによりますと東京が招致に成功したことで２０２０年までの７年間にサービス業や建設業などにおよそ３兆円の経済波及効果が見込まれるということです。
さらにこうした経済効果に伴って東京を中心に全国で１５万人以上の新たな雇用が生まれると試算しています。
また大会期間中にはオリンピックとパラリンピックを合わせて延べ１０００万人余りが観戦に訪れると予測しています。
一方、オリンピックの開催に向けて競技会場などの施設整備も一気に進みます。
１９６４年の東京オリンピックに向けて建設された現在の国立競技場は２０１９年までにおよそ１３００億円をかけて６１年ぶりに建て替える計画で収容人数は５万４０００人から８万人に大幅に増えます。
このほかバレーボールや競泳の会場など仮設を除いた１１の競技会場が新たに建設される予定です。
また東京・晴海に建設される選手村は大会終了後、公園として利用され、選手が宿泊する住宅棟はマンションになる見通しです。
招致委員会は競技会場や選手村などの施設整備費を３８３１億円と試算していて、東京都が積み立てているおよそ４０００億円の基金でまかなえることから新たな税負担はかからないとしています。
これからいろいろ景気のいい話が出てくると思いますが、個人的には直接的な経済効果よりも以前ブログで紹介した論説のように、間接的な効果の方が大きそう。その論説はこちら
結論部分を引用。
Q―総括すると、スポーツは、地域経済を健全なものにしたり、活性化したりすることに役に立つのだろうか。
A―スポーツが、地域経済の活性化に貢献するとは思えない。しかし、スポーツは、一つの形の娯楽と、住民参加と、地域の一体感を提供するのは間違いない。これは非常に大きなプラスの効果が期待できる。
上の論説はスポーツについて述べたものですが、オリンピックにも適用できるでしょう*1。
とりあえず、選手や関係者でもない地方住みとしては、7年後にしっかりオリンピックを楽しめるように健康に気をつけて生きることぐらいかなあ。
*1:「スポーツの祭典」といわれるぐらいですし
